中国期限切れ肉の影響 マックからファミマまで!

日本の大手飲食チェーンで使われる食材。

価格競争が激化し続けるこの業界では、やはり安価な輸入食材を調達するしか競争に打ち勝つメニューを提供することが出来ないのが現実です。

それだけに国内産食材の安全性や価値も高まり、一部のユーザーで人気を博してはいますが割高感は否めないのが現実です。

安価な食材を提供して下さる大手飲食チェーンの影響を私達は受けていたわけですが・・・

 

今回、中国の食品会社が期限切れ肉を大量に日本へ輸出したことにより、マックとファミマは即刻販売中止を発表しました。

このニュースの影響や原因を調べてみました。

 

中国産の食肉を輸入している日本の企業とは

マックやファミマに限らず、国内大手飲食チェーンは輸入食材に頼っているのが現状です。

中国紙の第一財経日報が発表したニュースで、今回中国の食品会社が日本のどの企業に輸出をしているのかを、分かりやすくまとめたイラストがありましたのでご紹介いたします。

第一財経日報
引用元:THE HUFFINGTON POST

私たちが日頃から利用している、大手飲食チェーン店の名前が連なっています。

今回問題となった中国の「上海福喜食品」 ですが、この会社は米国系の食品加工会社です。

上海福喜食品
引用元:昔日太陽

いわゆる「アメリカの系列の会社だから、管理もしっかりしているだろう。」という安心が、各企業の背景にあったといっても過言ではないと思います。

その証拠に、ファミリーマートの社長でさえ、ずさんな管理体制の実態に気尽かなかったようです。

中山勇社長は、『私どもは信頼を裏切られた』という表現を使っています。

この表現は、裏を返せば『私達も知らなかったのだから仕方がない。同じ被害者だ!』と消費者と同じ立場に立った物言いのような気がしますが・・

ファミリーマートに限らず、このような事件が起こると食材の購入そのものの信用を欠落する自体に発展していると思います。

中国国内ではどうなのでしょうか?

Macやファミマに限らず、大手飲食チェーンは中国国内や世界各地にあるわけですから、このニュースは上海福喜食品にとって世界規模の問題に繋がっているのではないでしょうか。

 

なぜこんな問題が起きたのか?

どうしてこのような問題が起きたのでしょうか?

報道されているニュースを元に、考えてみました。

まずはこの映像をご覧下さい。

床に落ちた肉やナゲットを、全く躊躇することなく食品加工機械に投げ戻しています。

日本人の製造の概念ではとても考えられない行動ですが、これが海外(中国)の食品管理の現状を示している一番分かりやすい映像ではないでしょうか?

「床に落ちたくらいで。」という意見は確かにあると思います。

食べ物を大切にするという考え方に間違いはありません。

しかしこれは販売する食品で、お金を払って食べる方々の中には体の弱い方もいるのです。

上海福喜食品という会社の実態をまとめたものがありましたので、参考になると思います。

>>【最新版】中国の腐敗肉問題についてわかっていること – NAVER まとめ

 

今後この問題が、国内にどのような影響を及ぼすのか

これだけの国内大手飲食チェーンが輸入していた食品会社です。

今後、国内の飲食店や食品市場に影響が出るのは間違いありません。

そこで、どのような影響が出るのかを考えてみました。

色々なニュースが飛び交っていますが、チョッと気になるニュースがありましたのでピックアップします。

 

中国国内の鶏肉価格が上昇している。中国広播網が伝えた。

~中略~

鶏肉価格の上昇は、国内の同業者にめぐってきた「新しい春」ととらえることもできる。引用元:Record China

国内産鶏肉
引用元:CHICKEN NAKATA

このように、製造者の顔が見えると安心できます。

日本産食材の安全性は、国内だけに留まらず今回問題となった中国でも高い信頼を得ています。

多少の割高感は否めないでしょうが、体を壊してからでは取り返しの付かないことになります。

そうした問題が発覚すれば、輸入産食材を販売した企業は経営上致命傷ともなる打撃を受けることにもつながり、多くの雇用喪失にも繋がる危険性を秘めています。

国内産の食材の必要性が問われているのは確かです。

 

毎年のように、特に夏場を迎えると食材の問題が取りざたされているように思います。

輸入産食材は確かに安価ですから、厳しい家計を支える上でも安価であることに越したことがないのも事実です。

大量生産の裏側には、どこかにひずみが生まれます。

そのひずみをどう補い、社会へ提供するか否かが企業に問われるところです。

 

「心からおわびする。再発防止に全力を挙げる」

シェルダン・ラビン会長兼最高経営責任者(CEO) 引用元:日本経済新聞

販売元の再発防止の努力も必要ですが、仕入れ企業の再発防止策にも見直しが必要ですし今後の動きに注目したいと思います。


スポンサーリンク





コメントを残す

サブコンテンツ

このページの先頭へ